毎日新聞労組のイベント「ネット社会の情報と言論〜新聞ジャーナリズムの将来」終了しました
先日このブログでもお知らせした（参考・イベントの案内とマスメディア＝ジャーナリズム論について少し）毎日新聞労働組合と市民団体「ジャーナリズムを語る会」が開いた「第２１回毎日新聞社編集綱領制定記念のつどい」にパネリストとして出席してきました。
テーマは「ネット社会の情報と言論〜新聞ジャーナリズムの将来」。
パネリストは、ジャーナリストの佐々木俊尚さん、東大大学院情報学環の林香里准教授、コーディネーターは上智大学の橋場義之教授でした。
ざっくりとしたログはとってあるので後日このブログでも紹介したいと考えていますが、今回は印象を。
まず年齢層が高い。ぱっと見た印象ですが平均年齢は60歳以上。ここ数年はウェブ系のイベントに参加することが多かったので、ちょっと驚いてしまいました（振り返ってみれば新聞社時代にはそういうイベントの取材も多かったし、読者投稿などは高齢化していて退職者の良い暇つぶしになっている）。メディアのクラスター化は確実に進んでいて、新聞は「マス」メディアというより、中高年メディアということを改めて実感しました。
参加人数は、200人定員のところ50人ぐらいで毎日の関係者を除くと実質30人ぐらいではなかったでしょうか。告知は毎日の紙面やウェブ上でも行ったようですが、集客力という点では毎日に比べると小さいメディアであるRTCカンファレンスやアジャイルメディアネットワークのイベントに及ばないということになります。単純比較は難しいですが、広く薄く伝えるマスメディアよりも、ターゲットに刺さるパーソナル・ミドルメディアのほうが、アクションに結びつきやすいのでしょう。
会場からの質疑で、都内に住む主婦の方が「前は入りきれないほどだったのに、新聞の部数が減ってくるのと同じかなと」と発言されていました。このあたりは毎日労組の方も気にされていたようでしたが、参加する人が減っているなら「なぜ減っているのか」仮説を立てて改善していく必要があるでしょう。テーマやパネリストの人選、運営、告知方法など見直すところはたくさんありますが、何よりも「どんな人に来てもらいたいのか」が重要です。
新聞部数減の対応もイベントと同じことと言えるでしょう（商品やサービスも同じことですが）。このあたりは、日経IT-PLUSに書いた
も参考にしていただければと思います。
